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ソダッテ!の考え方
Progressive Agency Model(PAM)
学生が自分の判断基準をつくり、その判断を持続させるための主体持続型就活支援です。
学生が判断基準を構築するためのモデル
私たちは、就活を「内定を取るための作業」だとは考えていません。
本来の目的は、自分で判断できる基準をつくり、その基準に基づいて選択し、その選択を社会の中で持続させることにあります。
ソダッテ!は、学生が判断基準を構築するための構造として設計されています。
この考え方を、ソダッテ!ではProgressive Agency Model(PAM)と呼んでいます。PAMは、一方向に進む段階モデルではありません。自己理解、現実理解、対話、選択、行動の見直しを何度も行き来しながら、学生本人の判断基準を形成していく循環型の支援モデルです。
判断基準構築の循環構造
- Self:自分の経験、価値観、将来像を言葉にし、「何を基準に選ぶのか」を考える
- Reality:仕事、企業、社会、制度など、選択の前提となる現実を理解する
- Integration:面談や対話を通じて、自己理解と現実理解をつなげる
- Decision:判断基準に照らして、納得できる行動を選ぶ
- Sustain:選んだ後も、現実の中で判断基準を確認し続ける
この流れが循環することで、判断は他者に依存せず、本人の中に少しずつ固定されていきます。
ソダッテ!の支援は、内定を取ることだけを目的にしていません。学生が自分で考えて選んだ判断基準を、入社前後の現実の中でも確認し直せることを大切にしています。
自己理解は、適職診断ではなく判断基準をつくるためにある
ソダッテ!の自己分析は、適職を自動で診断するためのものではありません。
学生本人が自分の経験や考えを入力しながら、何を大切にしたいのか、どのような基準で選びたいのかを自分で見つけていくための機能です。
企業や仕事について知った情報は、そのまま答えになるのではなく、自分の価値観や経験、将来像と照らし合わせることで判断材料になります。
企業研究機能とReality/Decisionの関係
PAMにおけるRealityは、学生が現実の仕事や企業について理解を深めるプロセスです。
企業名や業界イメージだけで判断するのではなく、仕事内容、仕事の進め方、活躍している人、求められる力、企業ごとの違いなどを確認することで、学生は「その企業で働くこと」をより具体的に考えられるようになります。
PAMにおけるDecisionは、集めた情報をもとに、自分の就活の軸やなりたい姿と照らし合わせながら、どのように選ぶかを考えるプロセスです。
ソダッテ!の企業研究機能は、このRealityとDecisionを支える機能として設計されています。
この機能は、学生に応募先を自動で推薦したり、学生の代わりに企業を選んだりするものではありません。企業情報を整理し、比較し、まとめながら、学生自身が企業への理解を深め、自分の考えで選べる状態を支援します。
詳しくは、ソダッテ!の企業研究機能とはのページで説明しています。
チャットや面談は、答えを渡す場ではなく考えを整理する場
ソダッテ!のチャット相談は、学生に正解を渡すためのものではありません。不安や迷いを言葉にし、自分が何に引っかかっているのか、次に何を確認すればよいのかを整理するための入口です。
面談も、学生を評価したり、進むべき道を決めたりする場ではありません。自己理解、企業理解、将来像、不安や迷いをつなげながら、学生本人が納得できる判断基準を整理するための対話です。
ソダッテ!における信頼は、依存関係ではありません。学生の判断主体が学生自身に保持されていることを、学生と運営が相互に確認できる関係です。
このモデルが提供しないもの
ソダッテ!は、答えを代わりに出すことを目的としません。
- 適職診断で進路を決めること
- 向いている業種や企業を自動判定すること
- AIが意思決定を代行すること
- 学生本人が希望していない企業への応募や紹介を促すこと
AIは、思考整理、構造提示、比較観点の整理、確認すべき論点の明確化などを補助することがあります。ただし、どの企業を選ぶか、どの行動を取るかを決める主体は、常に学生本人です。
ソダッテ!の学生支援において、紹介や内定獲得だけを目的にすることはありません。学生が自分の判断基準を整理し、その判断基準と企業理解が整合した場合に、紹介や応募は選択肢の一つとして存在します。
法人向け価値との接続
ソダッテ!は、学生が企業や仕事を理解し、自分で考え、納得して選考に進める状態を支えるための学生向け支援です。
その結果として、企業にとっては、条件や知名度だけではなく、仕事や企業への理解を持った応募につながりやすくなります。この構造が、ビーティーウィズユーの法人向け価値である「理解された応募を企業に届ける」ことにつながります。
ただし、学生本人が希望していない企業への応募や紹介を促すことはありません。紹介は、学生が仕事や企業を理解し、自分なりに納得して選考に進める場合に限り、選択肢として扱います。